在宅勤務を認めない経営者は無能確定！

コロナ禍による緊急事態宣言が解除された2022年以降、在宅勤務（テレワーク）を終了（禁止）させる企業がちらほら出始めた。その中には、誰もが知る大手企業も含まれる。

「そんな会社、辞めた方がいいんじゃないの？」

それが、一般的なビジネスパーソンが抱いた印象だろう。色んな意味で、そこがヤバい会社であることは確定だ。

コロナ禍を経て、ビジネスパーソンの意識は大きく変わった。それまでは、盲目的に従っていた慣習などに、疑いの目を向けるようになる。その慣習の一つが出勤（出社）だった。毎日、決まった時間に、決まった場所に集まって仕事をする、伝統的な勤務スタイルに対してだ。

試行錯誤のテレワークを経験することで、多くの人が気づいたはずだ。

「毎日、会社に行く必要って、無かったんだね」

と。職種間でバラつきはあるにせよ、大多数は、週に二日も出社すれば十分なはずである。それ以上、皆で会社に集まっても、あまりメリットは感じられなかった。むしろ、効率の低下を感じたくらいだ。出勤に費やされる時間が、無駄に思えるようになってしまったのだ。

その意識の変化は、リクルート市場にいる求職者にも同様に発生した。新卒／中途の違いに関わらず、会社選びの基準として、テレワークの有無が考慮されるようになったのだ。そうなると、当然に、テレワークの無い会社はリクルート活動で不利な戦いを強いられる。優秀な人材のほとんどが、テレワーク推進企業に横取りされることになるだろう。

それなのに、テレワークを廃止する企業は、いったい何を考えているのか？

「我が社には、愛社精神のある社員が集まってくれるので、大丈夫！」

とでも言いたいのだろうか？　もし、そうだとしたら、そこにいる経営者はかなり無能だ。世の中の動きが、まったく読めていないからだ。

だいたい、愛社精神なんてものは、ギブアンドテイクの関係から醸成されるものだ。つまり、社員を大切にしてくれる会社だからこそ、社員はその会社に愛着を持つようになる。一方で、社員に冷たい会社に対しては、社員もそっぽを向くようになる。いや、それ以前に、求職者からは選んでもらえない。

じゃあ、時代の流れに反して、テレワークを廃止する会社は、どうなるのか？

おそらく、優秀な人材は集まらなくなるだろう。そして、その会社の競争力は低下していき、やがて衰退する。当たり前だが、そんな会社には近づかない方がいいだろう。既に入社してしまっているのなら、とっとと転職して出ていく方が安全だ。